脱炭素社会におけるモビリティ・インフラ戦略
脱炭素社会の実現に向けて、電気自動車（EV）への期待はますます高まっています。しかしその一方で、航続距離への不安や、充電にかかる時間・待ち時間は、EV普及の大きな障壁でもあります。本研究では、こうした課題に対して、走行中の車両へ直接電力を供給する「走行中ワイヤレス給電（DWPT）」に着目し、低炭素モビリティ社会を支える新しいインフラのあり方を検討しています。
DWPTは、道路上に給電設備を配置することで、車両が走りながら充電できる仕組みです。この技術が実用化されれば、充電スタンドで停車する必要が減り、EVの利便性を大きく高めることができます。一方で、こうしたインフラはどこにでも敷設すればよいわけではなく、限られた投資の中で、どこに、どの程度配置するのが最も効果的かを考える必要があります。そこで本研究では、高速道路における長距離移動と、市街地における日常的な移動という異なる場面を想定しながら、数理最適化によってDWPTの望ましい配置戦略を分析しています。
分析の結果、高速道路では、すべてを賄おうとするのではなく、移動需要の95％程度をカバーするように配置することが、現実的かつ経済合理的であることが分かってきました。また市街地では、信号や交通量を考慮して交差点周辺に戦略的に配置することで、総道路長のごく一部に相当する敷設量でも高い効果が得られることが示されました。さらに、こうしたインフラが整えば、EVに必要なバッテリー容量そのものを小さくできる可能性もあります。本研究は、車両だけでなく、道路側のインフラも含めてモビリティを捉え直し，脱炭素社会に向けた持続可能な交通システムを考える試みです。
